シオイ(@shioi401shioi)です。
2018年12月の惨劇とは打って変わって11月に引き続き好調な状況が続いています。
12月も楽天証券の投信取り崩しサービスや三菱UFJ国際投信からＭＡＸＩＳ全世界株式（オール・カントリー）上場投信、ＭＡＸＩＳ米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）上場投信の年明けの上場等投資関連のニュースも豊富でした。
身辺が慌ただしいため、そんなニュース速報記事は一切書いていない弊ブログです。
それでは2019年12月の資産状況確認です。
2019年12月の資産状況について
2019年12月の資産状況は以下の通りです。なお生活防衛資金・現預金、株主優待目的の個別株については含んでいません。
上記資産のトータルリターンは以下の通りです。
| 期間 | トータルリターン | 前月比 |
| 保有中資産の全期間 | 14．03% | +2.09ポイント |
今のアセット・アロケーションでのリスク・リターンは以下の通りです。
| 項目 | ２019年12月 | 前月比 |
| 平均リターン | 7．0％ | +０.1ポイント |
| リスク | １6．1％ | 変動なし |
| シャープレシオ | ０．43 | 変動なし |
上記は「わたしのインデックス」の「資産配分ツール」にて算出しています。
ちなみにリーマンショック（2008年8月～2009年2月の7か月）において上記アセット：アロケーションだとリターンは－４6．6％です。
積立投資履歴（2019年12月時点）
2019年12月末時点での積立投資の履歴について見ていきます。
11月に引き続き怖いくらいの好調を維持しています。
2019年は年初一括投資をしていたら順調に資産を増やすことができた年だったようです。
2020年も同じようになるのかは誰にもわかりません。
どんな相場になっても退場することがないようリスク許容度をコントロールしながら投資を継続していきたいと思います。
ＭＡＸＩＳの全世界株式、S&P500は国内ETFの起爆剤となるのか？
2020年1月9日（木）に以下2つのETFが上場します。
| コード | 銘柄名 | 対象指標 | 売買単位 | 信託報酬（税込） | 決算 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2558 | ＭＡＸＩＳ米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）上場投信 | S&P500指数 | 1口 | 0.0858% | 年2回 6月・12月 |
| 2559 | ＭＡＸＩＳ全世界株式（オール・カントリー）上場投信 | MSCI ACWI | 1口 |
投資信託のeMAXIS Slim全世界株式（オール・カントリー）、米国株式（S&P500）のETF版になります。
これまでインデックス投信の低コスト化より国内ETFの存在感が薄れていましたが、この2つのETFで国内ETF市場を盛り上げていくことができるのか？気になるところです。
このETFが起爆剤となるのかは以下にかかっていると思います。
・マーケットメイク制度の対象となるのか？
マーケットメイク制度の概要については日本取引所グループの説明を参照ください。
要は流動性が確保され、市場で売買したいときに売買ができるようになるのかがこのETFの使い勝手を非常に左右するポイントとなります。
信託報酬は最安値だけれどもモヤモヤポイントもあります
2つのETFは信託報酬（税込）0.0858％とバンガード・トータル・ワールド・ストックETFの経費率0.09%を下回る数字です。
ですが投資信託と同じように隠れコストが存在しています。
- 上場費用 年0.00825％（税込）
- 商標使用料 年0.055％（税込）
またＭＡＸＩＳ全世界株式（オール・カントリー）上場投信は解約時に信託財産留保額（基準価額の0.1%）がかかります。
実際のところ決算を経てみないと分かりませんが、投資信託で言う実質コストで考えるとeMAXIS Slim全世界株式（オール・カントリー）、米国株式（S&P500）の方が安いということもあるかもしれません。
積み上がった投信のリレー先として考えてみたい
まだ手放しで喜ぶわけにはいきませんが、流動性も確保されコストもそこそこの水準だということが判明したら、こんな風に使うのもありかなと考えています。
積立ててきた投信を解約し、2つのETFを購入し配当金生活へスタイル転向する。
楽天証券から使い勝手のいい投信の取り崩しサービスがリリースされます。
積立ててきた投信を取り崩すのも一つですが、元本を取り崩さず得られる配当金収入を老後資金の足しにするという方法も出口での対応として一つの方法だと思っています。
ETFで配当金収入を考える時には海外ETFしか選択肢はありませんでしたが、この2つの国内ETFがひょっとしたら新たな選択肢を与えてくれるかもしれません。
ドル転する必要もなく、為替差益を気にする必要のない国内ETFで配当金生活を実現することができるのであれば出口での対応として非常に有力な選択肢になると考えています。
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